QQQQQAQAQAQAAAAA■商学部商学部Q＆A 入学後でも１年次生または２年次生の前期期間中に選抜試験があり、それに合格すれば会計専門職プログラム生になることができます。毎年20人ほどの学生が選抜試験を経て、会計専門職プログラム生になっています。■商学部・商学部第二部共通各種プログラム編入学後に会計専門職プログラムに入ることはできますか？商学部と経済学部で迷っています。どちらが就職に強いですか？ 学部によって就職に有利不利というのは生じないと思います。ただし、どういう業界（企業）にはどういう学部が向いている（強い）というのはあるかもしれません。しかし、こうした情報はあくまで「傾向」であり、学部選びで一番大切なことは学びたい科目があるかどうかです。例えば、マーケティングに興味を持ってそれを一生懸命に勉強すれば、そこからマーケティングを生かした企業に入りたいと思うようになり、どんな企業があるかを主体的に自分で調べようとするようになります。そうした姿勢を持てた人が希望の企業に就職できているようです。（福岡大学『大学案内 2026』 P.040〜 SUPER INDEX「将来の進路」および「学びのキーワード」参照）。 商学部と経済学部の就職先の違いについての回答と同様です。例えば、貿易学科で英語を勉強しているうちに、英語に関心が高まり、語学を生かせる企業にはどのようなところがあるのかな、というように興味が広がっていきます。学部や学科が希望の就職先に導くのではなく、自分自身の主体的な意志により良い就職先に出合うと考えた方がいいと思います。学科によって就職先の傾向は変わりますか？ 商学部の就職先の例は以下をご参照ください（商学部第二部はP.21参照）。また『大学案内 2026』や公式ウェブサイトでも商学部に限らず、全学部のデータがご覧いただけます。商学部の主な就職先や職種・業種を教えてください。 卒業後も就職せずに引き続き公認会計士や税理士を目指して勉強を続ける卒業生もいますが、多くは会計専門職プログラムで学修した知識を生かして日本全国や九州地場の有力企業に就職しています。就職活動では、会計専門職プログラムで厳しい勉強に取り組んだ経験が自信となりますし、学生を採用する企業もその経験を高く評価してくださっているようです。会計専門職プログラムで公認会計士や税理士に合格しなかった卒業生は、どのような就職をしていますか？ プログラムでは、クリエイティブ産業の企業経営に関することやゲーム制作に関する知識・技術を学びます。具体的には、市販されているゲームの分析、シナリオライティング、アナログゲームの制作・販売等を行っています。また、プログラムの実習室でデジタルゲームの制作を行っているプログラム生もいます（P.30参照）。クリエイティブ・マネジメント・プログラムとは何ですか？どのような勉強をしますか？ 高校商業・情報科教員育成プログラムは、卒業までの４年間で確実に商業および情報の教員免許を取得するだけではなく、教員採用試験に合格して教壇に立てるように、１年次から教員の資質および仕事の内容をより詳細に学習するとともに、プログラムの学生同士が切磋琢磨して目標を達成するためのプログラムです。このプログラムは商業および情報の教員免許を取得できる商学科、経営学科および第二部商学科の学生が参加できるプログラムです（P.28参照）。教員育成プログラムとは何ですか？商学部各学科・商学部第二部の誰でも入ることができますか？ 学費以外は不要です。もしかかったとしてもゼミナールなどでも発生するような費用のみです。例えば、教科書代や合宿費用などです。各プログラムは、学費の他に費用がかかりますか？一般編［就職先の例 2022年度〜2024年度 ］● （株）竹中工務店建設業● TOPPAN（株）● 京セラ（株）● 東芝テック（株）● 久原本家グループ● アイリスオーヤマ（株）● （株）デンソー九州● 東洋アルミニウム（株）● TOTO（株）製造業● 九州電力（株）電気・ガス・熱供給・水道業● 全日本空輸（株）● 九州旅客鉄道（株）● 西日本鉄道（株）● 日本通運（株）運輸業、郵便業● アルフレッサ（株）● （株）日伝● ユアサ商事（株）● （株）日本アクセス● 住友商事九州（株）● （株）良品計画● 新日本製薬（株）● イオンリテール（株）卸売業、小売業● 住友不動産販売（株）不動産業、物品賃貸業● （株）サイバーエージェント● NECフィールディング（株）● （株）ゼンリン● 富士通（株）● （株）YE DIGITAL● （株）インターネットイニシアティブ● （株）QTnet情報通信業● （株）西日本シティ銀行● （株）福岡銀行● （株）みずほ銀行● （株）三井住友銀行● SMBC日興証券（株）● 住友生命保険（相）● あいおいニッセイ同和損害保険（株）金融業、保険業● アクセンチュア（株）● EY税理士法人● 有限責任監査法人トーマツ● PwC Japan有限責任監査法人学術研究、専門・技術サービス業● （株）JTB生活関連サービス業、娯楽業● 長崎県教員（高校）教育、学習支援業● 国家公務員一般職● 国税専門官● 大分県庁● 福岡市役所● 福岡県警察本部● 東京消防庁公務（他に分類されるものを除く）など● （独）中小企業基盤整備機構36
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